経済産業省の調査よると2024年のアパレルECの市場規模は2兆7980億円に達し、EC比率もコロナ前19年の13.87％が24年には23.38％と9.51ポイント上昇している。
コロナ禍を経て消費者の購買行動はオンラインへと大きくシフトし、多くのアパレル企業にとってECは今やビジネスの生命線となった。
主要な大手アパレルではユナイテッドアローズが20.0％から26.3％へ、TSIがデイトナインターNの買収が寄与して23.4％から29.5％へ、オンワードホールディングスが14％から28.3％、パルグループは15.8％から40.8％へと上昇している。
一方三陽商会は12.7％から15.2％と微増でSC/路面店販路も19.3％と19年から伸びておらずアウトレットが7割を占め、百貨店が19年の62.3％から61.8％とほとんど低下していない。
同期間にオンワードHDは百貨店を65.7％から24.8％、SCリアル店舗を13.9％から46.9％へ、ECを14％から28％へと大きく変化させたのと比べると販路政策と顧客政策が従来の百貨店営業から脱皮できていない。
オンワードのチャネル政策を着々と進めてきた背景に注目したい。
